医療保険を考える前に、公的保障で賄える費用と、貯金で備える費用を分けて確認します。
「医療保険って、やっぱり入ったほうがいいのかな？」
会社の福利厚生案内、保険会社のCM、親からの「ちゃんと入っときなさい」のひと言。
——なんとなく不安だから、入っといたほうが安心？
私も以前はそう思ってました。
でも、ある制度を知ってから「あ、これがあれば医療保険は私には要らないかも」と気持ちが変わったんです。
その制度の名前は——高額療養費制度。
この記事では、医療保険に加入していない30代独身OLの私が、高額療養費制度の仕組み・実際にいくら自己負担になるのか・なぜ私が医療保険に入らない選択をしたのかを正直にお伝えします。
「医療保険、入るか迷ってる」あなたの判断材料になれば嬉しいです。
結論｜私は医療保険に入っていません
以前は、ジブラルタ生命の生命保険に付いていた医療保障に入っていました。30歳でその契約を解約し、現在は民間の医療保険には加入していません。
理由はシンプルで——高額療養費制度があるから。
そして、生活防衛資金として生活費6ヶ月分の貯金があるから。
公的保障と貯金が判断材料になりました。ただし、治療が長引く場合や収入が減る場合まで、必ず対応できるとは限りません。
「保険入らないなんて不安じゃないの？」って聞かれます。でも、公的保険と貯金で備えられるなら、毎月の保険料を払い続けるより合理的だと思ったんです。
高額療養費制度って何？｜シンプルに解説
高額療養費制度を、なるべくわかりやすく説明します。
簡単に言うと——
同じ月にかかった保険診療の自己負担が、所得や年齢に応じた限度額を超えたときに、超えた分の払い戻しを受ける制度
公的医療保険の加入者・被扶養者が対象です。加入する保険、所得、年齢、診療月によって条件を確認します。食事代や差額ベッド代などは対象外です。
具体的にどれくらい安くなる？
たとえば、月100万円の医療費がかかったとしましょう。
- まず3割負担で、窓口で払うのは30万円
- でも、高額療養費制度を使うと——
※2026年8月〜2027年7月診療分の例です。85,800円＋（1,000,000円−286,000円）×1%＝92,940円。食事代・差額ベッド代などは別途かかります。標準報酬月額は健康保険料を計算する区分で、手取りや年収そのものではありません。
この条件の保険診療分は92,940円。ただし、入院に必要なお金の総額とは違います。
マイナ保険証などで限度額情報を確認できれば、窓口での支払いを抑えられる場合があります。対象外費用や複数の医療機関の扱いは、加入先に確認してください。
これ、私が制度を知ったとき本当に驚きました。 ——え、こんなに守られてるの？
「日本の公的医療保険、こんなにちゃんと守ってくれてるんだ」と素直に感じました。
マネ子が医療保険に入らない3つの理由
ここからは、私が民間の医療保険に入らない選択をした理由を3つ、正直に書きます。
①公的保障の範囲と、対象外の費用を知る
さっきの計算の通り、月100万円かかっても自己負担は約9万円。
同じ条件で月100万円の保険診療が3ヶ月続くなら、単純計算は92,940円×3＝278,820円です。ただし、食事代などの対象外費用と生活費は別途必要です。
過去の支給回数による「多数回該当」や年間上限もあり、必ずこの金額になるわけではありません。
貯金から払えるかは、医療費だけでなく、収入が減る期間の生活費も合わせて考える必要があります。
②生活防衛資金で備えている
私は生活費6ヶ月分の貯金を、いつでも引き出せる普通口座に置いています。
これがあるから、
- 収入が減ったときの生活費に使える
- 医療費を先に支払う必要があるときの備えになる
- 給付を受けるまでの期間にも使える
ただし、生活費と医療費を同時に使えば減るのも早くなります。半年分あれば必ず足りる、という意味ではありません。
毎月の保険料を払うより、自分で備える方が自由度が高いと感じています。
詳しくは別記事で書きました。
③将来の資産づくりと、医療費への備えを分けて考えた
仮に月3,000円の医療保険に30年入ったとします。
- 月3,000円×12ヶ月×30年＝約108万円
これ、入院しなければ戻ってこないお金です（掛け捨ての場合）。
同じ月3,000円をNISAで30年積み立てたら？
年利5%想定で、約250万円になる可能性があります（あくまで想定）。
私は将来に向けた資産づくりを重視しました。ただし、NISAでの投資も元本割れの可能性があり、確実に増えるわけではありません。医療保険と投資は役割が違うので、治療費や当面の生活費は別に備える必要があります。
保険料は保障を得るための支払い。給付を受けなかったから無駄とはいえません。投資と役割を分けて考えたいですね。
でも、医療保険が必要な人もいます
正直に言います。全員に「医療保険いらない」とは思っていません。
こんな人は、加入を検討してもいいと思います。
①自営業・フリーランスの人
国民健康保険には、会社員の健康保険と同じ傷病手当金が原則ありません。加入先の制度を確認し、医療費と、働けない間の生活費を分けて備えます。医療保険だけで収入減をすべて補えるとは限りません。
②貯金がほとんどない人
生活防衛資金がまだ貯まっていない時期は、いきなり高額療養費の自己負担を払えない可能性があります。貯金が育つまでの一時的なお守りとしての加入はアリ。
③精神的に「保険があると安心」な人
人それぞれ、お金の不安への耐性は違います。「保険なしだと夜眠れない」なら、無理に解約する必要はないと思います。
「安心料」も、家計の立派な使い道です。
マネ子の備え方｜公的保険＋生活防衛資金
私のリスクへの備え方を整理すると、こんな感じです。
- 公的保険：上記の所得区分・診療月の例では、保険診療100万円に対する負担は92,940円。対象外費用は別
- 生活防衛資金（生活費6ヶ月分）：いざという時の現金クッション
- NISAで長期投資：将来への資産形成（短期で取り崩さない）
この3層構造で「もしも」に備えています。
民間の医療保険は、私の場合は不要、という結論に至りました。
関連記事もよかったらどうぞ。
まとめ｜「公的保険＋貯金」で十分な人もいる
「医療保険、入らないと不安」——その気持ち、よくわかります。
でも、その不安の正体が「ちゃんと知らないから」だとしたら、まず高額療養費制度のことを知ってみるところから始めてほしいんです。
知ってから「やっぱり医療保険入ろう」と思うのも、「私は要らないかも」と思うのも、どちらもあなたの正解。
大事なのは「なんとなく」じゃなく、自分で選ぶことだと思っています。
保険は「もしもの不安」を一時的に消してくれます。でも、その不安の正体を知ってしまえば、保険じゃなくても備えられることに気づくかもしれません。あなたの状況にちゃんと合った答えを、ご自身で選んでみてくださいね。
この記事は2026年9月15日に確認した制度内容・個人の判断に基づくものです。制度の詳細は変更されることがあるため、最新情報は厚生労働省や全国健康保険協会の公式サイトでご確認ください。保険加入のご判断はご自身の状況に合わせてお願いします。
参考にした公式情報
制度・商品条件は2026年9月15日に確認しています。体験談の時期や金額とは分けてお読みください。