昇給した月の給与明細を見て、固まったことありませんか？
「あれ？思ったより手取り、増えてない…」
額面は確かに上がってる。なのに振り込まれた金額を見ると、ほんの少しの差。 ——昇給した分、税金と社会保険料に持っていかれてる。
そのとき初めて「節税」って言葉を本気で調べました。 正直に言います。それまでは、
「節税って、お金持ちの話でしょ？」 「会社員には関係ない世界」
そう思ってたんです。
でも調べていくうちにわかりました。会社員でもできる節税は、ちゃんとある。 全部やる必要もない。順番に始められるものから手をつければいい。
この記事では、3年かけて調べた3つの制度を、優先順位つきで正直にお伝えします。
結論：3つの制度は、目的と対象が違う
私が3年かけてたどり着いた優先順位は、こうです。
「3つ全部やらなきゃ」じゃありません。自分の生活スタイルに合うものから順番に、それで十分です。
ここからは、それぞれ「どうしてその順位なのか」を正直にお話しします。
①ふるさと納税｜まず最初に試してほしい
3つの中で一番ハードルが低いのがふるさと納税です。
理由はシンプルで、「節税してる手応え」が物として届くから。
iDeCoや医療費控除は、節税効果が「給与明細の数字」や「還付金」で返ってきます。ありがたいけど、実感が薄い。
でもふるさと納税は、お米やお肉や日用品が、家に段ボールで届きます。 ——あ、これがあの「自己負担2,000円」のごほうびか。 って、目で見て触れるんです。
私がふるさと納税を選んだ理由
ふるさと納税は寄付を先に払い、後から税の控除を受ける制度です。住民税が減る分を、そのまま利益とは考えません。医療費控除などで確定申告する場合は、ワンストップ申請済みの寄付も含めて申告します。
- 控除上限内で必要な申請をすれば、年間の自己負担は原則2,000円
- 確定申告不要・年間5自治体以内などの条件ならワンストップ特例を利用できる
- 楽天ふるさと納税なら、楽天ポイントも貯まる
私の申請は、最初の年が紙で、2年目からオンラインでした。返礼品だけでなく、申請まで確認しておきたいですね。
ふるさと納税については、別の記事で詳しくお話ししています。
②iDeCo｜節税効果は大きい。でも私は見送りました
正直に言います。私はまだiDeCoを始めていません。
iDeCoの掛金は所得控除の対象ですが、効果は課税所得などによって変わります。所得税・住民税がかからない場合は、掛金控除による軽減効果はありません。受取時の税金や手数料も含めて確認します。
それでも私が今、優先順位を2番目にしている理由は、ひとつだけ。
「60歳まで引き出せない」が、独身の今の私にはまだ重いから。
結婚、転職、住む場所——30代独身の私には、まだ未確定なことがたくさんあります。そのなかで「60歳まで動かせないお金」を増やすのが、今の生活設計と合わない気がしました。
私は今、NISAで積み立てています。売却はできますが、入金まで日数がかかり、必要なときに元本割れしている場合もあります。
「iDeCoの節税はすごい」って何度も言われたけど、私の生活には今じゃない、と思いました。節税効果より、お金を動かせる自由を優先したんです。
iDeCoが向いてる人もちゃんといます
私は見送ったけど、iDeCoがハマる人はちゃんといます。
- 60歳まで動かせなくても気にならない人
- 老後資金をしっかり用意したい人
- 今の年収が高く、所得控除のインパクトが大きい人
もし「自分には向いてるかも」って思ったら、いきなり始めずに、まずは資料請求から動いてみるのがおすすめです。
運用商品のラインナップ、手数料、サポート体制——資料を見比べると、自分に合うかどうかが見えてきます。
運営管理手数料0円・商品ラインナップも豊富で人気なのが松井証券のiDeCoです。資料請求は無料なので、迷っているなら取り寄せて比較するところから。
私自身は今は見送り組だけど、「選択肢を知っておくこと」と「比較してから決めること」は、お金との上手な付き合い方だと思っています。
「iDeCoが向いてる人」と「私が見送った理由」は、別の記事に詳しくまとめてあります。
ちなみに、節税を考えて投資から始めるなら、新NISAから入る選択肢もあります。新NISAは「税金が引かれない（運用益が非課税）」という別の節税メリットがあるので、お金の自由度を重視するならこちら。
③医療費控除｜医療費と所得から対象か確認する
正直に告白します。私は医療費控除、まだ使ったことがありません。
私はこれまで申告していません。ただし、医療費が10万円以下というだけでは、対象外とは決められません。
医療費控除は、1年間に支払った対象の医療費から、保険金などで補填される金額と10万円を差し引いた額を、所得から控除する制度です。その年の総所得金額等が200万円未満なら、10万円の代わりに総所得金額等の5%を使います。給与の年収そのものとは違います。控除額の上限は200万円です。詳しくは国税庁の医療費控除の説明をご確認ください。
「10万円って、けっこう超えないものなんだな」——3年間ずっとそう思って暮らしてきました。
でも、知っておくのと知らないのでは全然違う
たとえばこんな年は、10万円を超える可能性があります。
- 出産があった年（出産費用＋健診＋通院）
- 入院・手術があった年
- 歯科で自費治療を受けた年
- 家族の医療費も合算できる（生計を一にしてれば）
医療費控除を使うときのポイント
- 1年間（1月〜12月）の医療費レシートを保管する
- 治療のための通院に必要な電車・バス代なども記録する（対象条件あり）
- 明細書を作成して確定申告する。申告義務のない方の還付申告は、翌年1月1日から5年間提出できる
- 会社の年末調整ではできない（自分で確定申告が必要）
「いつか必要になるかもしれない制度」として、頭の片隅に置いておく。それで十分だと思っています。
全部やらなくていい。順番に始められる節税で十分
ここまで読んでくれてありがとうございます。
最後にもう一度—— 節税って、お金持ちだけのものじゃなかったんです。
会社員の私でも、生活スタイルに合う節税を順番に取り入れることで、毎年「少しでも自分の手元に残るお金」を増やしていけます。
「ぜんぶ完璧にやらなきゃ」って思うと、しんどくて続きません。 私みたいに、まずはふるさと納税から。iDeCoは生活が落ち着いてから、医療費控除はその時が来たら。それでいいと思っています。
「節税」って言葉、最初は私にもとっつきにくかったです。でも順番に一つずつ調べていけば、会社員の私たちにも手の届くものでした。完璧を目指さなくていい。あなたの生活に合うものから、ゆっくりで大丈夫ですよ。
参考にした公式情報
制度・商品条件は2026年9月15日に確認しています。体験談の時期や金額とは分けてお読みください。